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スクエア2台目は別アカウントが必要?2店舗目を開設した実体験で解説

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すでにスクエア(Square)を使っていて、2台目の導入を考えたとき「これって同じアカウントのままでいいの?」で手が止まりませんか。

私も別店舗にスクエアを入れようとして、まさにここで詰まりました。

調べてみると、スクエアの「2台目」にはまったく答えの違う3つのパターンがあり、そのうちひとつは新規アカウントの開設が必要でした。

この記事では、公式が明記している3パターンの切り分け方と、私が実際に2つ目のアカウントを開設したときの流れ・審査期間・使ってみて不便だった点までまとめます。

結論から言えば、判断の分かれ目は「業種が同じかどうか」の一点です。

後藤廉

私は1店舗目でスクエアを使っていて、別店舗にも入れようとしたところで「2台目ってどう申し込むんだ」と止まりました。
管理画面で店舗を追加する前に公式を確認したところ、私のケースは新規アカウントの開設が必要だと分かった、という順番です。
先に調べておいて正解でした。

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目次(クリックで記事内移動)

スクエアの2台目は同じアカウントで使える?結論は3パターン

スクエア2台目の答えは3パターンに分かれる

「2台目」という言葉には、実は3つの異なる状況が混ざっています。

そしてスクエアの場合、どれに当てはまるかで手続きがまったく変わります。

あなたの状況 アカウントは やること
同じ店舗でレジ・端末を2台にしたい そのままでOK 端末を追加するだけ
同業種の2店舗目に導入したい そのままでOK 管理画面で「店舗を追加」
異業種の2店舗目に導入したい 新規アカウントが必要 別のメールアドレスで新規開設

スクエア公式も、複数店舗で使う場合を3つのシチュエーションに分けて案内しています。

異業種の店舗は、アカウントを分けて管理しましょう

アカウントごとに異なるメールアドレスをご用意いただく必要があります

出典:Square公式「【お悩み解決】複数の店舗でSquareを使うには?」(2025年12月23日更新)

そしてこれは、ヘルプページの片隅に書かれている細かい話ではありません。

実際にアカウントを作成する画面そのものに、はっきりと明記されています。

Squareアカウント作成画面に表示される「1つのメールアドレスにて作成いただいたSquareアカウントでは、1業種のみでのカード決済受付が可能です」という案内
出典:Squareアカウント作成画面(2026年8月・筆者が2つ目のアカウントを申し込んだ際のキャプチャ)

申込画面の冒頭に、次のとおり書かれています。

1つのメールアドレスにて作成いただいたSquareアカウントでは、1業種のみでのカード決済受付が可能です。複数業種の事業を運営されている場合は、別途アカウントを新たに作成し、ご利用ください。

出典:Squareアカウント作成画面

ポイントは「1メールアドレス=1業種」という単位です。

店舗の数ではなく業種の数でアカウントが決まると理解すると、迷いようがなくなります。

つまり「2台目だから新しく契約し直し」でも「2台目でも全部そのまま」でもなく、業種が同じかどうかで分岐するというのが正解です。

自分がどれに当てはまるかを判定する方法

次の2問に答えれば、自分がどのパターンか判定できます。

Q1. 2台目を使う場所は、今の店舗と同じ住所ですか?

  • はい→ パターン①(端末を追加するだけ・アカウントも店舗も増やさない)
  • いいえ→ Q2へ

Q2. 2店舗目は、1店舗目と同じ業種ですか?

  • はい→ パターン②(同じアカウント内で「店舗を追加」)
  • いいえ→ パターン③(新規アカウントを開設)

ここで言う業種とは、アカウント登録時に選んだ事業カテゴリのことです。

たとえば「飲食店の2号店」なら同業種、「飲食店を運営していて今度は物販店を出す」なら異業種にあたります。

迷ったら、次章以降で各パターンの中身を確認してください。

私が該当したのはパターン③でした。

スクエアの基本情報
公式:https://squareup.com/jp/ja

【実体験】スクエア2台目で新規アカウントを開設した理由と審査期間

店舗を追加せず新規アカウントにした理由

私は1店舗目でスクエアを使っていたので、当然のように「管理画面から店舗を追加すればいいだろう」と考えていました。

ただ、追加操作をする前に公式ページを確認したところ、業種が異なる場合はアカウントを分ける必要があると明記されていました。

私の2店舗目は1店舗目と業種が違ったため、店舗追加ではなく新規アカウントの開設に切り替えた、というのが実際の経緯です。

後藤廉

先に管理画面で店舗を追加してしまってから「実は業種が違った」と気づくのが一番めんどうなパターンだと思います。
操作は5分で終わりますが、業種の判断は先にやっておいたほうがいいです。

2つ目のアカウント開設で用意したもの

新規アカウントといっても、1から全部そろえ直す必要はありませんでした。

公式にも、必要なのはメールアドレスの分離だけで、代表者情報や口座情報は共通で登録できると書かれています。

アカウントごとに異なるメールアドレスをご用意いただく必要があります

出典:Square公式「【お悩み解決】複数の店舗でSquareを使うには?」

項目 2つ目のアカウントでの扱い
メールアドレス 1つ目とは別のものが必須
代表者情報 1つ目と同じでよい
銀行口座 1つ目と同じでもよい(分けることも可能)
業種 2店舗目の実態に合わせて選ぶ
事業所の所在地 2店舗目の住所を登録

実務としては、店舗ごとのメールアドレスを新しく1つ用意するのが一番の準備でした。

申込を進めると、本人確認で何が必要かも画面上で案内されます。

Squareの本人確認に必要なもの(事業または店舗の情報・個人情報・銀行口座)を案内する画面
出典:Squareアカウント作成画面(2026年8月・筆者が2つ目のアカウントを申し込んだ際のキャプチャ)

求められるのは「事業または店舗の情報(店舗名・住所・法人番号)」「個人情報(氏名・生年月日・電話番号・自宅住所・本人確認書類)」「銀行口座(銀行名・支店名・口座種別・口座番号)」の3点です。

2つ目のアカウントでも、ここは1つ目とまったく同じ内容を求められます。

アカウント作成そのものの手順も1つ目のときと変わりません。

Squareアカウント作成時に事業形態(法人/店舗・個人事業主)を選択する画面
出典:Squareアカウント作成画面(2026年8月・筆者が2つ目のアカウントを申し込んだ際のキャプチャ)

最初に事業形態(法人・店舗か、個人事業主か)を選び、そのあと業種とカテゴリを選択していく流れです。

初回の流れを忘れている場合はSquare(スクエア)の導入方法を完全解説もあわせて確認してください。

審査は2日ほどで完了した

気になっていたのが「2つ目のアカウントでも審査はやり直しなのか」という点です。

結論としては2つ目でも通常どおり審査があり、私の場合は2日ほどで完了しました

1つ目のアカウントで実績があるからといって審査が省略されるわけではありません。

ただ、すでに登録内容の書き方が分かっている分、入力でつまずくことはありませんでした。

アカウント開設自体は無料で、開設した時点では費用は発生しません。

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同業種の2店舗目ならスクエアは1アカウントで店舗追加できる

1アカウントで最大300店舗まで登録できる

1店舗目と2店舗目が同じ業種なら、アカウントを増やす必要はありません。

スクエアには複数店舗管理機能があり、公式によれば同一業種なら1つのアカウントで最大300店舗まで登録できます。

しかも店舗ごとに営業時間・入金口座・レシートの設定を分けられるため、「アカウントは1つ、中身は店舗別」という運用ができます。

店舗ごとに設定できるもの 内容
営業時間 店舗ごとに個別設定
入金口座 店舗ごとに分けることが可能
レシート設定 店舗名などを店舗ごとに変更
売上レポート 同一アカウント内で横断して確認できる

異業種でアカウントを分けた場合と比べて、この「売上を横断で見られる」点が最大の違いになります。

店舗を追加する手順

同業種の場合、店舗の追加は管理画面から数分で完了します。

  • Squareデータにログインする
  • 設定 > アカウントと設定 > 加盟店さまの事業 > 店舗 を開く
  • 「新しい店舗を追加」をクリックする
  • 2店舗目の店舗名・住所・営業時間などを入力する
  • 必要であれば入金口座を店舗ごとに設定する

なお、店舗ごとにスタッフの権限を細かく分けたい場合は、スタッフ管理機能が必要になります。

こちらは1店舗につき月額3,000円の有料機能で、最初の30日間は無料で試せると公式に案内されています。

2店舗体制になるとレジを触る人が増えるので、権限管理をどうするかは早めに決めておくと安心です。

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同じ店舗でスクエアの端末を2台目にする場合はアカウント追加不要

アカウントも店舗も増やさなくてよい

「レジが混むので同じ店舗内で2台目の端末を用意したい」というケースは、ここまでの2つとは別の話になります。

この場合はアカウントも店舗も増やす必要はありません。

同じアカウント・同じ店舗のまま、端末を1台買い足すだけで対応できます。

売上も同じ店舗の売上として合算されるため、レポート上で分断されることもありません。

端末を2台にするときの注意点

ただし、端末の種類によって扱いが変わる点には注意が必要です。

2台目の構成 注意点
Squareリーダーを2台に増やす スマホ・タブレットもそれぞれ必要。Bluetooth接続なので端末から離れると再ペアリングが必要になる場合がある
1台のリーダーを2台のスマホで使い回す そのつどペアリングと解除が必要で、混雑時の運用には向かない
ターミナルなど単体完結型を追加 スマホ・タブレット不要で独立して動くため、2台目としては扱いやすい

「2台目を買ったのにリーダー1台を使い回す前提だった」となると意味が薄れるので、2台目の目的が同時決済なら端末とスマホをセットで考えてください。

後藤廉

ここは私自身がまだ2台運用をしていないので、断定はしません。
公式の仕様として言えるのは「リーダーはBluetooth接続で、スマホやタブレットが別途必要」という点までです。
実際に2台体制にしたら、この記事に追記します。

スクエアの評判・口コミが気になる場合は、以下の記事が参考になります。

スクエア2台目は端末を買わずに始められる|スマホでタッチ決済

2台目の端末代を0円にする方法

2台目・2店舗目でいちばん気になるのが「また端末代がかかるのか」という点だと思います。

ここが実はスクエアの強いところで、手持ちのスマホをそのまま決済端末にできる「スマホでタッチ決済」が使えます

公式にも初期費用・月額固定費は0円と明記されており、端末を買わずに2台目をスタートできます。

初期費用・月額固定費は0円

出典:Square公式「スマホが決済端末に!Tap to Pay on Androidを導入するには」

私自身も2店舗目はまずこの方法で始める予定です。

いきなり数万円の端末を買うより、決済がどれくらい発生するかを見てから端末を判断できるのが大きいと考えています。

スマホでタッチ決済の制約

ただし、端末を買わない代わりに受けられる決済手段は狭くなります。

公式によると、対応するのはタッチ決済対応のクレジットカードと、Apple PayやGoogle Payなどのモバイルウォレットに登録されたクレジットカードのみです。

決済手段 スマホでタッチ決済 専用端末
タッチ決済対応のクレジットカード 対応 対応
Apple Pay・Google Payのクレジットカード 対応 対応
電子マネー 非対応 機種により対応
差し込み式のICカード 非対応 対応

交通系電子マネーの利用が多い店舗だと、この制約は無視できません。

逆に言えば、2店舗目の客層がカード中心なら端末代0円のまま運用できるということです。

スマホでタッチ決済を有効にする手順

Androidの場合、公式が案内している手順は次のとおりです。

  • Android 9以上・NFC機能の搭載を確認する
  • 端末の設定画面で 接続 > NFCと非接触型決済 のNFCをオンにする
  • Square POSレジアプリを開く
  • その他 > 設定 > ハードウェア > Tap to Pay をオンに切り替える

iPhoneの場合も、iPhoneのタッチ決済機能を使うことで同様にタッチ決済を受け付けられると公式に案内されています。

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スクエアを2台目・2店舗目で使うときの注意点

ログインが分かれて売上を横断で見られない

アカウントを分けた場合、いちばん体感的に不便なのがここです。

2店舗目の売上を見るには、いちどログアウトして別アカウントでログインし直す必要があります。

これは仕様上そうなっていて、公式も取引履歴はアカウントごとに独立していると明記しています。

取引履歴はアカウントごとに独立しているため、複数アカウントの売上情報を一括で管理したり比較したりすることはできません

出典:Square公式「【お悩み解決】複数の店舗でSquareを使うには?」

後藤廉

実際に開設してみて、ここが一番「不便だな」と感じている点です。
2店舗の数字を並べて見たいときに、その場でパッと比較できません。
月次の集計は結局スプレッドシート側でまとめることになりました。

逆に言えば、同業種で店舗追加ができるなら、この不便さは発生しません。

業種の判定を先にやるべき理由はここにあります。

メールアドレスの管理が煩雑になる

アカウントを分けると、ログイン用のメールアドレスも2つになります。

個人のアドレスを使い回すと後任者に引き継げなくなるので、店舗ごとの業務用アドレスを作っておくのがおすすめです。

あわせて、パスワードと2段階認証の管理も店舗単位で整理しておくと安全です。

手数料の条件は年間の決済額で決まる

スクエアの対面決済手数料は2.5%からで、年間キャッシュレス決済額が3,000万円未満かつ主要カードブランドの対面決済という条件が付きます。

それ以外の場合は3.25%からまたはカスタム手数料となります。

決済の種類 手数料
対面決済 2.5%〜(条件を満たさない場合は3.25%〜またはカスタム手数料)
オンライン決済 3.6%
請求書決済 3.25%
非対面決済 3.75%
初期費用・月額固定費 0円
振込手数料 無料

注意したいのは、この条件が年間の決済額で決まるという点です。

アカウントを分けると決済額の集計単位がどうなるのかは公式に明記がないため、料率が変わりうる規模で運用する場合は事前にサポートへ確認しておくと安心です。

手数料の考え方そのものはSquare(スクエア)手数料は高い?業種別シミュレーションで詳しく整理しています。

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スクエア2台目におすすめの決済端末

このセクションで扱う内容

2台目に端末を買うなら何を基準に選ぶか

スマホでタッチ決済では足りない場合は、2台目として端末を追加することになります。

2台目の場合、1台目とは選ぶ基準が少し変わります。

2台目の目的 向いている構成
とにかく安く始めたい スマホでタッチ決済(端末代0円)
電子マネーも受けたい 電子マネー対応の据置型・オールインワン端末
スマホを持たせたくない 単体で完結するターミナル型
持ち運んで会計したい バッテリー駆動のモバイル型

なお、Squareリーダーは公式価格4,980円(税込)で、2台目も同じ価格で購入できます。

他社では2台目以降の端末が大幅に高くなるケースもあるため、複数台を前提にするならここは比較しておく価値があります。

端末ごとの違いはSquare(スクエア)の決済端末7種類を徹底比較にまとめているので、2台目の構成を決める前に目を通してみてください。

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スクエア2台目に関するよくある質問

Q1. 2つ目のアカウントでも審査は必要?

必要です。

1つ目のアカウントで利用実績があっても審査が省略されるわけではありません。

私の場合は申し込みから2日ほどで審査が完了しました。

Q2. 2台目でも決済手数料は変わらない?

料率の考え方そのものは同じで、対面決済は2.5%から、条件を満たさない場合は3.25%からまたはカスタム手数料です。

ただしこの条件は年間キャッシュレス決済額3,000万円未満という基準に紐づくため、アカウントを分けたときの集計単位が気になる規模であればサポートに確認してください。

Q3. 分けたアカウントを後から1つに統合できる?

公式に統合機能の案内はありません。

むしろ取引履歴はアカウントごとに独立していると明記されているため、あとで統合できる前提で運用しないほうが安全です。

同業種で迷っているなら、最初から店舗追加で1アカウントにまとめておくことをおすすめします。

Q4. 2つのアカウントで同じ銀行口座を使える?

使えます。

公式でも、アカウントを分けても代表者情報や口座情報は共通で登録できると案内されています。

店舗ごとに口座を分けたい場合は、別々の口座を登録することも可能です。

入金のタイミングについてはスクエアの入金サイクルは?最短翌日入金の仕組みを参照してください。

Q5. 2台の端末で同時に決済できる?

同じアカウント・同じ店舗であれば、端末を2台用意して並行して会計できます。

ただしSquareリーダーの場合はスマホやタブレットが端末ごとに必要です。

1台のリーダーを2台のスマホで共有する運用は、ペアリングの切り替えが発生するため同時決済には向きません。

Q6. アカウントを増やすと費用はかかる?

アカウントの開設自体は無料で、月額固定費もかかりません。

費用が発生するのは決済が実際に行われたときの手数料と、端末を購入した場合の端末代、店舗別のスタッフ権限管理(1店舗月額3,000円)を使う場合です。

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まとめ|スクエアの2台目は「業種が同じか」で決まる

スクエアの2台目は、状況によって答えがまったく変わります。

  • 同じ店舗で端末を増やす→ アカウントも店舗もそのまま、端末を追加するだけ
  • 同業種の2店舗目→ 同じアカウントで「店舗を追加」(最大300店舗)
  • 異業種の2店舗目→ 別メールアドレスで新規アカウントを開設

私は3つ目のパターンに当てはまり、新規アカウントを開設して審査は2日ほどで完了しました。

使ってみて不便だったのは、売上を横断で見られずログインが分かれる点です。

逆に良かったのは、2店舗目の端末を買わずにスマホでタッチ決済から始められることでした。

初期費用も月額固定費もかからないので、2店舗目の決済がどれくらい発生するかを見てから端末を判断できます。

まずは自分がどのパターンかを判定して、店舗を追加するのか新しく開設するのかを決めるところから始めてください。

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この記事を書いた人

後藤廉のアバター 後藤廉 合同会社GRADMIN 代表

熊本県阿蘇でアウトドアサウナMIKI TAO SAUNA、熊本市中央区でバー夜酒並木を経営する現役の店舗経営者。
2021年から個人事業主としてWebマーケティング事業を開始し、2023年10月に合同会社GRADMINを設立(法人番号5330003010033)。
SEO対策・ホームページ制作・オウンドメディア運用代行を通じて企業のWeb集客を支援しています。
自店舗のMIKI TAO SAUNA(サウナイキタイ掲載)と夜酒並木(プレスリリース)で各社のキャッシュレス決済端末を実際に運用し、その実体験と独自検証データをもとに本記事を執筆しています。
メディア掲載:TKU「英太郎のかたらんね」/ RKB「タダイマ!」/ NIKKEI COMPASS ほか
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