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エアペイ(Airペイ)の導入費用はいくら?初期費用・手数料・必要なものを実店舗オーナーが解説

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「エアペイを導入したいけど、結局いくらかかるの?」と疑問を持っている店舗オーナーは多いのではないでしょうか。

公式サイトを見ると「初期費用0円」と書いてあるけれど、カードリーダーはどうなるの?毎月かかる費用は?iPadを持っていない場合はどうすれば?——こうした細かい疑問は、なかなかすっきり解決しないものです。

この記事では、複数の実店舗でキャッシュレス決済端末を実際に使ってきた後藤代表(合同会社GRADMIN)の経験をもとに、エアペイの導入費用を項目ごとに丁寧に解説します。

隠れコストや注意点、Squareとの費用比較まで網羅していますので、ぜひ参考にしてください。

\月額・初期費用0円!/

※初期費用・月額費用・振込手数料0円。決済手数料は別途かかります

【2026年7月・全東信破産をご利用中の方へ】決済代行「全東信」の破産で乗り換え先を探している方は、全東信からエアペイへ乗り換えるには?手順・注意点・Squareとの違いもあわせてご覧ください。

目次(クリックで記事内移動)

エアペイの導入費用まとめ【2026年最新】

エアペイ(Airペイ)を導入する際にかかる費用は、大きく「端末費用」「月額費用」「振込手数料」「決済手数料」の4つに分けられます。

それぞれ順番に見ていきましょう。

カードリーダーは通常27,720円→「0円スタートプログラム」で0円

エアペイ専用のカードリーダーは、通常1台あたり27,720円(税込)の貸与料金がかかります。

ただし、エアペイでは新規申込者を対象とした「0円スタートプログラム」を実施しており、申込み月の6ヶ月後の月末までに審査を通過すれば、カードリーダー1台目の貸与料金27,720円(税込)が0円になります。

対象になるのは新規申込みの1台目のみです。2台目以降を希望する場合は1台あたり27,720円(税込)の貸与料金がかかります。

また、故障による交換も保証期間(カードリーダー到着月を含む6ヶ月以内)を過ぎると1台27,720円(税込)が必要です。

申込を検討しているなら、このプログラムを活用しない手はありません。

さらに2026年8月24日からは、【居酒屋・焼肉・韓国料理・イタリアン・フレンチ・和食業態限定】キャッシュレス導入0円プログラムが実施されています。

対象業態の飲食店であれば、カードリーダーに加えてiPadも無償貸与されます(台数がなくなり次第終了)。

ただしカフェ・スイーツ、バー、カラオケ、接待を伴う店舗、屋形船などは対象外と公式に明記されています。対象外の業態では、iPadは自分で用意することになります。

後藤廉

0円スタートプログラムもiPadのプログラムも、あくまで貸与です。
解約時は箱や付属ケーブルまで含めた返却が必要で、返却できない場合はカードリーダー代金やiPad端末相当額、その他の貸与にかかる諸経費相当額を請求される可能性があると公式FAQに記載されています。
「もらえる」と思っていた方は要注意です。

※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。

月額費用・初期設定料は0円

エアペイは月額固定費がかかりません。

「サービス利用料」「システム利用料」といった名目の月額費用もゼロです。

※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。

使わない月が続いても費用は発生しないため、繁忙期と閑散期の差が大きい店舗でも安心して利用できます。

開業準備中でまだ営業を始めていない段階でも、余計なコストが発生しない点は大きなメリットといえます。

振込手数料も0円

売上の入金にかかる振込手数料も0円です。

一般的な決済サービスでは振込のたびに数百円の手数料が引かれることもありますが、エアペイではそのような費用は発生しません。

入金回数は振込口座によって異なり、みずほ銀行・三菱UFJ銀行・三井住友銀行は月6回、その他の金融機関は月3回です。

なおゆうちょ銀行は振込口座に指定できませんので、メインバンクがゆうちょの場合は別の口座を用意する必要があります。

解約時の違約金や手数料もかからないため、「合わなければ辞める」という判断がしやすいのも特徴です。

おすすめのキャッシュレス決済端末を比較したい場合は、以下の記事が参考になります。

なお、キャッシュレス決済端末の導入を手数料の安さで決めるなら、クレジットカード決済導入の店舗手数料が安いサービスを確認してみてください。

エアペイの決済手数料一覧

エアペイで唯一かかるのが「決済手数料」です。

売上が上がるたびに、決済金額に対して一定の割合が差し引かれます。

クレジットカードの手数料は3.24%(非課税)

Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discover・UnionPay(銀聯)、そしてApple Payに対応するiD・QUICPayまで、カード系の決済手数料はすべて3.24%です。

これらの手数料は非課税のため、3.24%に別途消費税が加算されることはありません。

カード会社ごとに手数料が異なるサービスもありますが、エアペイは通常料率が共通なので計算が簡単です。

1,000円の支払いなら手数料は32円、10,000円なら324円です(手数料は小数点以下切り捨て)。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

ディスカウントプログラムで2.48%になる場合がある

エアペイには「決済手数料ディスカウントプログラム」があり、適用されるとVisa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discoverのカード決済手数料が2.48%になります。

ただし適用には決済ブランドごとの審査があり、申し込めば必ず適用されるわけではありません。主な条件は次のとおりです。

  • 中小企業庁の定める中小企業者に該当し、上場会社でないこと
  • 年間の決済金額が一定以下であること(Visaは2,000万円以下、Mastercard、JCB/American Express/Diners Club/Discoverはそれぞれ1,000万円以下。他社端末での決済分も合算)
  • 各ブランドが利用可能であることを示す「店頭掲示ツール」を掲出すること
  • 不動産・ホテル・旅館・鉄道・タクシー・路線バス・引越し・宅配・旅行代理店などの業種でないこと

またUnionPay(銀聯)・iD・QUICPay・交通系電子マネー・楽天Edy・QRコード決済・オンライン決済は対象外です。適用条件の詳細は、公式サイトのブランドごとの規約を確認してください。

適用条件や申込み方法は、エアペイのディスカウントプログラムとは?手数料2.48%の適用条件と注意点で詳しく解説しています。

電子マネー・QRコード決済は税抜2.95%(税込3.24%)

交通系電子マネー(Suica・PASMOなど)・楽天Edy・QRコード決済(PayPay・d払い・楽天ペイ・au PAYなど)は税抜2.95%(税込3.24%)です。

カード系と違ってこちらは課税対象のため、公式サイトでは税抜2.95%と表記されています。消費税を含めた実質負担はカードと同じ3.24%です。

税込ベースで見れば横並びになるため、「対応ブランドによって手数料が違う」という混乱が起きにくく、スタッフへの教育もしやすい点は現場にとってありがたい設計です。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

後藤廉

エアペイはUnionPay(銀聯カード)に対応している点が、競合サービスとの大きな差別化ポイントです。
インバウンド客が多い観光地や飲食店にとっては、この対応の有無が売上に直結することもあります。
私の店舗でも、外国人観光客からの支払いでUnionPay対応の恩恵を感じています。
ただし銀聯は、前述のディスカウントプログラム(2.48%)の対象外です。

COIN+なら決済手数料が税抜0.99%(税込1.08%)

COIN+(コインプラス)は、銀行口座を使ったデビット型の決済方式です。

対応していれば手数料が税抜0.99%(税込1.08%)と大幅に下がります。

ただし、COIN+はまだ普及率が低く、利用できる顧客が限られます。

メインの決済手段ではなく「使えればラッキー」くらいの位置づけで考えておくのがよいでしょう。

エアペイ導入に必要なもの

エアペイはアプリベースのサービスなので、スマートフォンやタブレット端末が必要です。

事前に揃えるべきものを確認しておきましょう。

iPhone/iPadが必須(Android非対応)

エアペイはApple製品のみに対応しており、AndroidスマートフォンやAndroidタブレットでは使えません。

サポート対象のOSは、iPhoneがiOS 18.x/26.x、iPadがiPadOS 18.x/26.xです(対応バージョンは機種によって異なります)。

対応機種もiPhoneはXS以降、iPadは第7世代以降などに限られます。動作環境は予告なく変更されるため、申込み前に必ず公式の動作環境ページで手持ちの端末を確認してください。

なお、カードリーダーを使わずiPhone単体でタッチ決済を受け付ける「Airペイ タッチ」もあります(iPhoneのみ対応・カードリーダー不要)。

iPadを持っていない場合は別途購入が必要です。

エントリーモデルのiPadは約5万円〜なので、このコストも念頭に置いておく必要があります。

編集部コメント

「手持ちのiPhoneで使える」と思っていたら対応OSより古くて使えなかった、というケースは実際によくあります。

申込前にApp Storeでエアペイのアプリを検索し、自分の端末に対応しているか確認するのが確実です。

インターネット環境(Wi-Fiまたはモバイルデータ)

決済処理にはインターネット接続が必須です。

店舗にWi-Fi環境がある場合はそのまま使えますが、ない場合はモバイルWi-Fiルーターの導入やiPhoneのテザリングで対応することになります。

通信が不安定な環境では決済が失敗することもあるため、できれば固定回線のWi-Fiを用意することをおすすめします。

あると便利な周辺機器

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機器必須/任意費用目安
カードリーダー必須27,720円(0円スタートプログラム適用で0円)
レシートプリンター任意26,800〜59,800円程度(税込・市場参考価格)
iPadスタンド任意2,000〜5,000円程度
モバイルWi-Fiルーター環境による月額2,000〜3,000円程度

レシートを紙で発行したい場合はプリンターが必要ですが、「メールで送る」「アプリで確認してもらう」で代替できる場面も増えています。

※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。

意外と見落とす「隠れコスト」に注意

「初期費用0円」「月額0円」と聞くと費用がまったくかからないように思えますが、実際にはいくつか見落とされやすいコストがあります。

カードリーダーは「購入」ではなく「貸与」

0円スタートプログラムで受け取るカードリーダーは、あくまでエアペイからの貸与品です。

解約時には返却が必要で、返却できない場合はカードリーダー代金やiPad端末相当額、その他の貸与にかかる諸経費相当額が請求される可能性があると公式FAQに記載されています。

返却の対象はカードリーダー本体だけでなく、充電用のmicroUSBケーブル、貸与を受けたiPadとその付属品、端末が入っていた箱までが含まれます。返却時の送料は加盟店の負担です。

また、エアペイのサービスをほとんど使わないまま放置するといった規約違反があった場合も、費用が発生することがあります。

「とりあえず申し込んでみて、使わなかった」という使い方は避けましょう。

後藤廉

「解約時に返却すればいいだけ」と考えれば、貸与でも実質的なデメリットはほとんどありません。
開業前に試してみて、合わなければスパッと辞めやすい点はむしろメリットです。
端末を返却するだけなので、複数サービスを試し比べることもできます。

レシートプリンターの費用(2.7万〜6万円)

エアペイアプリからレシートを紙で発行するには、対応するレシートプリンター(セイコーインスツル・スター精密)が必要です。

対応機種は公式が指定したものに限られ、審査完了後にAirペイの管理画面から購入します。市場参考価格は、モバイル型が26,800円、据置型が45,300〜59,800円(いずれも税込)です。

飲食店や小売店など、紙レシートが必要な業種では忘れずに予算に入れておきましょう。

iPadを持っていない場合はiPad購入費も必要

先述のとおり、iPadの無償貸与は居酒屋・焼肉・韓国料理・イタリアン・フレンチ・和食の業態限定です。

これに当てはまらない業種でiPadを持っていない場合は別途購入が必要で、エントリーモデルでも5万円前後かかります。

iPhoneで代用できる場合はそちらを活用するのも一つの方法ですが、「レジとして使う」「スタッフが複数人で操作する」場面ではiPadの方が使いやすいのが実情です。

エアペイの評判・口コミが気になる場合は、以下の記事が参考になります。

エアペイとSquareの導入費用を比較

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同じスマートフォン・タブレット型の決済端末として、エアペイとSquare(スクエア)はよく比較されます。

費用面を中心に比較してみましょう。

初期費用・端末費用の比較

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項目エアペイSquare
カードリーダー27,720円(0円スタートプログラム適用で0円)4,980円(購入)
端末の扱い貸与(解約時に返却必要)購入(返却不要)
月額費用0円0円(フリープラン)
振込手数料0円0円

Squareはカードリーダーが購入型なので一度買えば自分のものになります。

エアペイのように「返却を求められる」という心配がない点はシンプルで分かりやすいです。

※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。

決済手数料の比較

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決済方法エアペイSquare
クレジットカード(Visa・Masterなど)3.24%(非課税)
※ディスカウント適用時2.48%
2.5%
※条件を満たさない場合3.25%〜
電子マネー(Suicaなど)税抜2.95%(税込3.24%)2.5%
※条件を満たさない場合3.25%〜
QRコード決済税抜2.95%(税込3.24%)2.5%
※条件を満たさない場合3.25%〜

Squareの2.5%は年間キャッシュレス決済額3,000万円未満で、主要カードブランドによる対面決済の場合に適用される料率です。条件を満たさない場合は3.25%〜またはカスタム手数料になります。

一方エアペイも、ディスカウントプログラムの審査に通れば2.48%まで下がります。どちらも「条件付きの下限料率」である点を押さえて、自店に当てはまる方の料率同士で比べてください。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

後藤廉

私の店舗では複数のキャッシュレス端末を試してきましたが、最終的に多くの店舗でSquareをメインに使っています。
理由は「端末のデザインがシンプルでレジ周りがすっきりする」「POSレジとの連携が便利」という点です。
費用だけでなく、使い勝手も含めて選ぶことをおすすめします。

どちらが自分の店に向いているか

エアペイが向いているケース:

  • UnionPay(銀聯)や幅広いブランドに対応したい(観光地・インバウンド店舗)
  • すでにAirレジ(エアレジ)を使っていてAirシリーズで統一したい
  • 端末の購入費用を一切かけたくない(0円スタートプログラムの利用前提)

Squareが向いているケース:

  • 端末をシンプルに購入して自分のものにしたい
  • POSレジ・在庫管理・予約管理まで一元管理したい
  • 複数店舗やスタッフで共有・管理しやすい仕組みが欲しい

エアペイのメリット・デメリット【実店舗オーナー目線】

費用の話だけでなく、実際に使う立場からのメリット・デメリットも整理しておきます。

メリット

① 92種の決済ブランドに対応
Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discover・UnionPayに加え、Suicaなど交通系9種、PayPay・楽天ペイなどQRコード決済にも対応しています(公式サイト表記。決済ブランド数にはSmart Code™傘下27種、Alipay+傘下27種、PayPay傘下7種の海外QRコード決済サービスと一部ポイントサービスを含みます)。「うちのお店、これ使えないんですか?」と言われる機会を最小限にできます。

② 通常料率が税込3.24%で揃っていてシンプル
カード系は非課税で3.24%、交通系電子マネー・楽天Edy・QRコード決済は税抜2.95%(税込3.24%)。税込ベースで揃うため売上管理がシンプルです。COIN+のみ税込1.08%とさらに低くなります。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

③ 解約違約金なし
月額費用がないのはもちろん、解約違約金もありません。貸与端末を返却すれば気軽に辞められるため、「まず試してみる」ができます。

デメリット

① Apple製品限定(Android非対応)
手持ちのAndroid端末では使えません。iPhoneやiPadがない場合は端末購入が必要です。

② カードリーダーが「貸与」
端末は自分のものにはならず、解約時は付属品や箱も含めた返却が必要です。返却できない場合は端末相当額や諸経費相当額を請求される可能性があります。

③ 対象業態以外はiPadを自分で用意する必要がある
iPadの無償貸与は居酒屋・焼肉・韓国料理・イタリアン・フレンチ・和食の業態限定プログラムに限られます。対象外の業種でiPadを持っていない場合、初期コストは5万円以上になることもあります。

後藤廉

デメリットはいくつかありますが「ブランドをできるだけ多く対応したい」「とにかく幅広い客層に対応したい」という店舗にとってエアペイの強みは本物です。
一方で「コスパよく始めてレジ機能も欲しい」という店舗にはSquareのほうが合っている場合もあります。
どちらも無料で試せるので、ぜひ両方を比べてみてください。

スクエアの評判・口コミが気になる場合は、以下の記事が参考になります。

よくある質問(FAQ)

エアペイの初期費用は本当に0円ですか?

「0円スタートプログラム」の条件(新規申込みで、申込み月の6ヶ月後の月末までに審査通過)を満たせば、カードリーダー1台目の貸与料金27,720円(税込)が0円になります。

ただし、iPadの無償貸与は対象業態の飲食店に限られます。対象外の業種でiPadを持っていない場合は、購入費用(5万円前後〜)が別途かかります。

また、レシートプリンターが必要な業種では26,800〜59,800円(税込・市場参考価格)の費用も発生します。

「完全に0円」ではなく「カードリーダーが0円」と理解しておくのが正確です。

※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。

エアペイの月額費用はいくらですか?

月額費用は0円です。

使わない月でも費用は発生しません。

かかるのは決済が発生したときのみの「決済手数料」だけです(カード系3.24%、交通系電子マネー・楽天Edy・QRコード決済は税抜2.95%=税込3.24%)。

開業前の準備期間や閑散期でも余計なコストがかからない点は、個人事業主・小規模店舗にとって大きなメリットです。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

エアペイの決済手数料はどの決済方法でも同じですか?

税込ベースでは3.24%で揃いますが、税区分が異なります。クレジットカード・UnionPay(銀聯)・iD・QUICPayは非課税で3.24%、交通系電子マネー・楽天Edy・QRコード決済は課税対象で税抜2.95%(税込3.24%)です。

COIN+(コインプラス)は税抜0.99%(税込1.08%)と大幅に低くなります。

また、ディスカウントプログラムの審査に通った場合は、Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discoverが2.48%になります。

COIN+はまだ普及率が低いため、現時点では「使えればラッキー」程度に考えておくとよいでしょう。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

エアペイを解約するときに費用はかかりますか?

解約時の違約金はかかりません。

ただし、無償貸与されたカードリーダー(およびiPadの貸与を受けている場合はiPad)は、付属品や箱も含めて返却する必要があります。

返却できない場合はカードリーダー代金やiPad端末相当額、その他の貸与にかかる諸経費相当額が請求される可能性があると公式FAQに記載されています。

解約の際は端末を忘れずに返却しましょう。

エアペイとSquareはどちらが安いですか?

どちらも「条件付きの下限料率」があるため、自店の条件で比べる必要があります。エアペイの通常料率は3.24%で、ディスカウントプログラムの審査に通ればカード6ブランドが2.48%。Squareは年間キャッシュレス決済額3,000万円未満かつ主要カードブランドの対面決済なら2.5%、条件を満たさない場合は3.25%〜です。

端末費用はSquareが4,980円(税込)の購入型、エアペイは0円スタートプログラム適用で0円(貸与)と初期費用で差が出ます。

ただし、エアペイの端末は解約時に返却が必要な点も考慮して選びましょう。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

AndroidスマートフォンでエアペイはQRコード決済だけ使えますか?

エアペイはiPhone・iPad専用アプリのため、Androidでは一切利用できません。

QRコード決済だけであればAndroid対応の他サービスを検討してください。

導入前に、それぞれのデメリットや解約条件も確認しておくと判断しやすくなります。

まとめ:エアペイの導入費用

費用項目金額
カードリーダー通常27,720円(0円スタートプログラム適用で0円)
月額費用0円
振込手数料0円(ゆうちょ銀行は指定不可)
決済手数料カード系3.24%(非課税)/交通系・楽天Edy・QRは税抜2.95%(税込3.24%)/COIN+は税抜0.99%(税込1.08%)
ディスカウントプログラム審査通過でカード6ブランドが2.48%
解約金0円(貸与端末の返却は必要)

エアペイは「月額0円・決済手数料のみ」というシンプルな料金体系が魅力のサービスです。

※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
※PiTaPaはご利用いただけません。
※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。

※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。

ただし、カードリーダーは貸与品であること、iPadが別途必要になる場合があること、レシートプリンターのコストがかかることなど、見落としやすいコストがあるのも事実です。

「キャッシュレス対応をまず始めてみたい」「できるだけ多くのブランドに対応したい」という店舗にはエアペイは有力な選択肢です。

一方で「POSレジ機能も含めてトータルで管理したい」「端末を購入して自分のものにしたい」という場合はSquareも比較検討してみてください。

料金・プログラムに関する注記

  • 本記事の金額・料率・プログラム内容は、2026年9月28日時点でAirペイ公式サイトおよび公式FAQで確認した情報に基づきます。最新の内容は必ず公式サイトでご確認ください。
  • 決済手数料は、クレジットカード・UnionPay(銀聯)・iD・QUICPayが非課税、交通系電子マネー・楽天Edy・QRコード決済が課税対象です。課税対象の料率は税抜表記で、別途消費税がかかります。
  • ※交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となります。税込価格は交通系電子マネー:3.24%、COIN+:1.08%、他QR決済:3.24%です。(小数点以下第2位まで表記)
    ※PiTaPaはご利用いただけません。
    ※交通系電子マネーについては課税(税込み)となります。
  • 「0円スタートプログラム」「【居酒屋・焼肉・韓国料理・イタリアン・フレンチ・和食業態限定】キャッシュレス導入0円プログラム」は適用条件・対象業態・実施期間が定められており、予告なく変更または終了する場合があります。
  • 「決済手数料ディスカウントプログラム」の適用には決済ブランドごとの審査があり、申込みによって適用が保証されるものではありません。
  • カードリーダー・iPadは貸与品です。解約時は付属品・箱を含めた返却が必要で、返却できない場合は端末相当額および諸経費相当額が請求される場合があります。
  • ※別途iPadまたはiPhoneが必要です。Airペイ利用時の必要機器(カードリーダー)を無償貸与します。カードリーダーの電源アダプタは付属しておりませんので、ご用意をお願いいたします。
  • Squareの料金は、2026年9月18日時点のSquare公式サイトの表記に基づきます。

\月額・初期費用0円!/

※初期費用・月額費用・振込手数料0円。決済手数料は別途かかります

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この記事を書いた人

後藤廉のアバター 後藤廉 合同会社GRADMIN 代表

熊本県阿蘇でアウトドアサウナMIKI TAO SAUNA、熊本市中央区でバー夜酒並木を経営する現役の店舗経営者。
2021年から個人事業主としてWebマーケティング事業を開始し、2023年10月に合同会社GRADMINを設立(法人番号5330003010033)。
SEO対策・ホームページ制作・オウンドメディア運用代行を通じて企業のWeb集客を支援しています。
自店舗のMIKI TAO SAUNA(サウナイキタイ掲載)と夜酒並木(プレスリリース)で各社のキャッシュレス決済端末を実際に運用し、その実体験と独自検証データをもとに本記事を執筆しています。
メディア掲載:TKU「英太郎のかたらんね」/ RKB「タダイマ!」/ NIKKEI COMPASS ほか
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