エアペイのデメリットとは？導入前に知っておくべき6つの注意点とメリット

「初期費用0円」「月額費用0円」の文字に惹かれてエアペイの導入を検討している方も多いのではないでしょうか。確かにリクルートが提供するこの決済サービスは、コスト面での魅力から51.5万を超えるアカウント数を誇る人気サービスです。

しかし、実際に導入してみたら「こんなはずじゃなかった…」と後悔しないためには、表面的なメリットだけでなく、隠れたデメリットについても事前に理解しておくことが重要です。

特に個人事業主や小規模店舗の方々にとって、決済サービスの選択は経営を左右する重大な決断。Android端末しか持っていない方、ゆうちょ銀行を利用している方、即日導入を希望している方は、エアペイのデメリットがビジネスに与える影響を慎重に検討する必要があります。

この記事では、エアペイを実際に導入する前に知っておくべき6つのデメリットと、それを補うメリットについて徹底解説します。あなたのビジネスにエアペイが本当に合っているのか、正しい判断をするための情報をお届けします。

エアペイの6つのデメリット

エアペイを導入する前に、以下の6つのデメリットについて確認しておきましょう。これらの制限が自社のビジネスモデルに与える影響を正しく理解することが重要です。

①Android端末に対応していない

エアペイの最も大きなデメリットの一つは、Android端末に非対応である点です。公式サイトでも明記されているように、エアペイはiPadもしくはiPhoneでのみ利用可能です。

これは既にAndroid端末を業務用として使用している店舗にとって大きな障壁となります。新たにiPadやiPhoneを購入する必要があるため、「初期費用0円」と謳っていても、実質的な導入コストが発生します。

また、スタッフがAndroidに慣れている場合、iOSの操作方法を学習するための時間も必要です。さらに、将来的な端末選択の自由度も制限されるため、店舗の機器選定方針に影響を与える可能性があります。

②振込銀行によって入金サイクルが異なる

エアペイの売上金の振込サイクルは、利用する銀行によって大きく異なります。公式サイトによると、みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行の振込口座を使用する場合は月6回の振込となりますが、その他の金融機関では月3回のみとなります。

この違いは、地方銀行や信用金庫を利用している中小企業や個人事業主にとって不利に働く可能性があります。月6回と月3回の差は資金繰りに大きな影響を与えることがあり、特に売上金の回転が重要な小規模事業者にとっては重要な検討点となります。

メガバンクとの取引がない事業者は、この制限を考慮した上で運転資金の計画を立てる必要があるでしょう。

③ゆうちょ銀行が非対応

エアペイでは、ゆうちょ銀行への振込に対応していません。公式サイトにも「ゆうちょ銀行は利用いただけません」と明記されています。

ゆうちょ銀行は全国に広いネットワークを持ち、特に地方や郊外で事業を営む個人事業主にとって重要な金融機関です。また、銀行口座を持たず、ゆうちょ銀行のみを利用している事業者も少なくありません。

このような事業者がエアペイを導入するためには、新たに都市銀行や地方銀行の口座を開設する必要があり、追加の手続きや管理の手間が発生します。また、口座維持に関わる費用も考慮すべき点です。

④QRコード決済と電子マネーは実質手数料が高くなる

エアペイの基本的な決済手数料は業界最安水準を謳っていますが、注意すべき点があります。公式サイトによると、交通系電子マネーおよびQR決済については課税対象となり、税込価格は交通系電子マネー：3.24%、COIN+：1.08%、他QR決済：3.24%となります。

これは表面上の手数料率よりも実質的に高くなることを意味し、特にQRコード決済や電子マネー決済の比率が高い店舗では、想定以上のコストがかかる可能性があります。

例えば、月間100万円の売上のうち50%がQR決済の場合、表示されている手数料率と実質的な手数料率の差によって、年間で数万円のコスト差が生じることになります。

⑤審査があり即日利用開始が難しい

エアペイを導入するためには審査プロセスが必要で、公式サイトによると「通常3日程度かかります」とされています。これは即日での導入を希望する事業者にとっては不便なポイントです。

特にイベント出店や季節限定の営業など、短期間の準備で決済システムを導入したい場合には注意が必要です。審査に通過するためには事業の実態や本人確認書類など複数の書類提出が求められ、場合によっては追加の確認が必要となることもあります。

計画的な導入スケジュールを立て、余裕を持った申請が必要となるでしょう。気になる方はエアペイの審査について解説した記事もご覧ください。

⑥別途プリンター購入の必要あり

エアペイで顧客にレシートを発行するためには、別途プリンターを購入する必要があります。公式サイトには「ご利用控え印刷をご希望の方は、プリンターをご用意ください」と記載されています。

レシート発行は多くの業種で必須であり、特に確定申告や経費精算の証明書として顧客がレシートを必要とするケースも多いため、この追加コストは考慮すべき重要な点です。

対応プリンターの購入費用は1〜3万円程度となり、これも実質的な初期コストとして計上する必要があります。また、プリンターの消耗品（用紙やインク）も定期的に発生するランニングコストとなります。

エアペイのデメリットを超えるメリット

上記のデメリットがある一方で、エアペイには多くの事業者に支持される理由となるメリットも多く存在します。デメリットと照らし合わせながら、以下のメリットについても検討してみましょう。

①導入・運用コストの低さ

エアペイの最大の魅力は、導入・運用コストの低さです。公式サイトにあるように、初期費用、月額費用、振込手数料が0円となっています。

多くの決済サービスでは月額数千円の固定費がかかりますが、エアペイではこれがかからないため、売上の少ない月や季節変動のある業種でも安定した運用が可能です。特に小規模事業者や新規開業の店舗にとって、固定費の削減は大きなメリットとなります。

また、振込手数料が無料である点も見逃せません。一般的に銀行振込には数百円の手数料がかかりますが、これが無料になることで年間数万円のコスト削減につながる可能性があります。

②多様な決済方法への対応

エアペイは77種類もの決済ブランドに対応しており、顧客の多様な支払い方法に対応できることが大きな強みです。

クレジットカード（VISA、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discover、UnionPay）だけでなく、電子マネー（Apple Pay、iD、QuicPay）や交通系電子マネー（Suica、PASMOなど）、さらにはQRコード決済（PayPay、d払い、au PAY、楽天ペイなど）まで幅広くカバーしています。

この多様性によって、顧客の支払い方法の選択肢が広がり、機会損失を防ぐことができます。特にインバウンド需要がある店舗では、海外発行のカードやQR決済に対応できることが売上増加に直結する可能性があります。

③Airレジとの連携によるPOSレジ機能

エアペイはリクルートが提供するPOSレジアプリ「Airレジ」と連携できることも大きなメリットです。

この連携により、Airレジの会計金額がエアペイに自動反映されるため、二度打ちの手間や打ち間違いミスを削減できます。また、会計するだけで売上も自動的に集計されるため、レジ締め時間も大幅に短縮できます。

さらに、クラウド会計ソフトとの連携も可能なため、経理業務や確定申告の手間が大幅に軽減されます。これらの機能は特に人手不足に悩む小規模店舗や、オーナー自身が販売から経理まで担当する個人事業主にとって大きな業務効率化につながります。

④サポート体制の充実

エアペイは導入時や運用時のサポート体制が充実している点も評価されています。

公式サイトによると、電話での相談は10:00〜19:00の間、専任の担当者が対応しています。また、全国のビックカメラ店頭では専門スタッフによる導入相談も可能です。

さらに、操作マニュアルやFAQも充実しており、初めてキャッシュレス決済を導入する事業者でも安心して利用を開始できます。システムトラブルや操作方法の疑問など、日々の運用で発生する問題にも迅速に対応してもらえる点は、特に IT に不慣れな事業者にとって大きな安心材料となるでしょう。

エアペイが向いている事業者・向いていない事業者

エアペイのデメリットとメリットを理解した上で、どのような事業者に向いているのか、あるいは向いていないのかを検討してみましょう。

向いている事業者

以下のような特徴を持つ事業者には、エアペイが特に適しています。

1. 小規模店舗や個人事業主： 固定費を抑えたい、初期投資を最小限にしたいという事業者にとって、月額費用0円のエアペイは魅力的です。特に売上の変動が大きい業種では、固定費の削減効果が大きくなります。
2. iOSデバイスをすでに利用している店舗： iPadやiPhoneをすでに業務で使用している店舗であれば、追加のデバイス購入なしでスムーズに導入できます。
3. メガバンク口座を持つ事業者： みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行の口座を持つ事業者は、月6回の振込サイクルを活用でき、資金繰りの面でメリットがあります。
4. 多様な決済手段を提供したい店舗： クレジットカードからQRコード決済まで幅広い決済手段に対応したい店舗には最適です。特にインバウンド需要がある観光地やホテル、飲食店などでは顧客満足度向上につながります。
5. 業務効率化を図りたい事業者： AirレジやAirメイトなど他のAirシリーズと連携させることで、販売から経理までの業務を効率化したい事業者に適しています。

向いていない事業者

一方で、以下のような特徴を持つ事業者には、エアペイは適していない可能性があります。

1. Android端末を業務利用している店舗： すでにAndroid端末を業務で使用している店舗では、新たにiOSデバイスを購入するコストや操作習熟の時間が必要となります。
2. ゆうちょ銀行のみを利用している事業者： ゆうちょ銀行のみを利用している事業者は、新たに別の銀行口座を開設する必要があり、手間とコストがかかります。
3. 即日導入が必要な事業者： 急なイベントや短期間での準備が必要な場合、審査期間が3日程度かかるエアペイでは間に合わない可能性があります。
4. QRコード決済が中心の店舗： QRコード決済の利用が多い店舗では、課税対象となる実質手数料率を考慮すると、他のサービスの方がコスト面で有利になる可能性があります。
5. 大規模チェーン店や高額商材を扱う店舗： 取引量が非常に多い大規模店舗や、高額商材を扱う店舗では、個別交渉で手数料率を下げられる他のサービスの方が総合的なコストが低くなる場合があります。

エアペイのデメリットに関するよくある質問（FAQ）

エアペイのデメリットについて、よく寄せられる質問とその回答をまとめました。

エアペイでJCBは使えないの？

エアペイでJCBカードは問題なく利用できます。公式サイトによると、VISA、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discover、UnionPayなど主要なクレジットカードブランドすべてに対応しています。

JCBカードの決済手数料も他のクレジットカードと同様に3.24%となっています。

エアペイで年会費はかかりますか？

エアペイでは年会費はかかりません。公式サイトに記載されているように、初期費用、月額費用、振込手数料のいずれも0円です。

ただし、Airペイ ポイントを利用する場合は別途費用が発生しますので注意が必要です。また、カードリーダーは無償貸与されますが、電源アダプタは付属していないため別途購入が必要です。

エアペイの最大の欠点は？

エアペイの最大の欠点は、利用環境がiOS端末（iPadまたはiPhone）に限定されている点でしょう。Android端末では利用できないため、すでにAndroid端末を業務で使用している事業者は新たにiOS端末を購入する必要があります。

これは「初期費用0円」を謳っているエアペイにおいて、実質的な導入コストとなります。また、ゆうちょ銀行に非対応である点や、振込サイクルが利用銀行によって異なる点も、特定の事業者にとっては大きな制約となる可能性があります。

まとめ：エアペイのデメリットを理解した上での導入判断

エアペイは多くの魅力的な機能と低コスト運用を実現する決済サービスですが、全ての事業者に最適というわけではありません。

デメリットとしては、Android端末に非対応であること、ゆうちょ銀行が利用できないこと、振込銀行によって入金サイクルが異なること、QR決済と電子マネーの実質手数料が高くなること、即日利用開始が難しいこと、別途プリンター購入が必要なことが挙げられます。

一方で、導入・運用コストの低さ、多様な決済方法への対応、Airレジとの連携によるPOSレジ機能、充実したサポート体制といったメリットも存在します。

反対に、Android端末を利用している店舗、ゆうちょ銀行のみを利用している事業者、即日導入が必要な事業者、QR決済中心の店舗などは、他の決済サービスも検討する価値があるでしょう。

最終的には、自店の運営スタイルや既存の機器環境、顧客層などを考慮し、デメリットとメリットを総合的に判断して導入を決定することが重要です。エアペイのデメリットを理解した上で、それが自店のビジネスにどの程度影響するかを冷静に評価し、必要に応じて代替サービスも含めた比較検討を行うことをお勧めします。